サッカーW杯出場国数増加で生まれた構想「日中韓共催」

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サッカーFIFAワールドカップ(W杯)は2026年開催の大会から出場国数が32から48に増えることが決定した。

欧州は反対だったが、日本は賛成票を投じた。この拡大案に、日本サッカー協会はある“野望”を重ねていた。2回目の国内W杯開催を狙っているのだ。

「2002年は日韓共催大会でした。日本は単独開催を狙っていましたが、FIFA内での政治的な駆け引きによって、共催を受け入れざるを得なくなったのです。日本は将来、W杯単独開催を目指しています。しかし、サッカーのレベルが急成長中の中国も同様で、虎視眈々と狙っています」(スポーツ紙記者)

2002年当時と比べると、W杯の開催国になる条件はかなり高くなっている。その一例が開催可能なスタジアムの数だ。12から18に増えており、開会式と決勝戦を行うスタジアムは、“8万人収容が可能”でなければならないと変更された。

「東京五輪に合わせて再建中の新国立競技場でさえ、7万人を収容できません。当初の計画では、将来のW杯招致を見据えて8万人収容を目指していましたが、予算の問題などで縮小されてしまいました」(同・記者)

そのため、日本の単独W杯開催は厳しい状況になっている。そこで、代案として浮上してきたのが、アジアのサッカー大国を目指す中国との“共同戦線”だ。

「2002年の日韓共催大会に前後して、日本、韓国、そして中国が中心となり『東アジアサッカー連盟』が設立されています。東アジア各国の地位向上を目指すもので、発言力の強い欧州に対抗するためのものです」(体協詰め記者)

中国のサッカーといえば、元アルゼンチン代表FWのカルロス・テベスが中国リーグ入りするなど、大物選手の“爆買い”が続いている。同リーグは外国人枠の縮小こそ決まったが、テベスは世界最高額の年俸である49億円で契約したと報じられた。資金が潤沢なチームの多い中国リーグのチームは、世界のサッカー界に影響力を与え始めており、日本サッカー協会も対抗するよりも共闘した方が得策とも考え始めたという。

「中国は1月末までの補強期間で、ACミランの本田圭佑やインテル・ミラノの長友佑都の獲得も視野に入れていました。日本代表の主力を獲得することで、アジア全体における影響力を高められることを知っているからです」(同・記者)

日本のサッカー界が中国との距離を縮めれば、韓国も黙ってはいないだろう。出場国が増える2026年大会の開催地立候補を示唆しているのは、いまのところ、アメリカ、カナダ、メキシコなどの北中米勢。これに対抗する“東アジア連合”の日中韓共催は、面白い発想だ。

 

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