ブラック労働条件の芸能人が「総フリーランス化」へ

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江角マキコ、清水富美加に堀北真希…。芸能人の引退が続いている背景には、メディアから追われることに嫌気が差してしまったためと、労働条件が悪過ぎるという理由が目立つ。

かねてより、俳優の小栗旬が「俳優やタレントの労働組合を作るべき」と主張し、それをサポートするかのように“日曜昼のご意見番”の松本人志もその考えに賛同した。

「現在の芸能人の労働組合立ち上げという言動や行動から見えてくるのは、既存の大手芸能事務所の論理、つまり一方的にスケジュールを管理したり、出演料を決められるシステムは瓦解していくということです。今後は、タレントのフリーランス化が加速していくと思われます」(芸能関係者)

これを是認するように、『芸能人はなぜ干されるのか? 芸能界独占禁止法違反』(鹿砦社)の著者である星野陽平氏は言う。

 

アメリカにはすでに俳優の労働組合がある

「芸能人が労働組合を作る気運は整い始めていると思います。アメリカでは、1913年に設立された演劇俳優の労働組合のである『ACTOR’S EQUITY ASSOCIATION(通称AEA=俳優協会)』に、4万9000人の俳優とステージマネジャーが加入しています。このAEAが設立されたことで、当時の演劇界で圧倒的に独占支配力を持ち、俳優たちを抑圧していた劇場シンジゲートに対抗できるようになったのです」

星野氏が続ける。

「芸能人と芸能事務所とが契約する場合は、『個人事業主』と『法人』の契約となるのですが、この場合は労働基準法が適用されないのです。タレントと芸能事務所がもめて裁判になると、判例には『労働者契約』というものが出てきています。ですから、法律的なタレントと事務所との関係は、本来であれば労働基準法が適用されてしかるべきなのです」

この先、タレントたちが社会保険関係や労働契約などをしっかり勉強して、“個人事務所”を営業するケースが多々出てくるだろう。“タレント総フリー化”時代の序章が始まりそうな予感だ。

 

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