終戦直後に靖国神社廃止に待ったを掛けたローマ法王

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アメリカは第二次世界大戦後、戦犯が国民の罪を背負い、戦勝国によって裁かれて死んで行ったキリストのような存在にならないかという危惧を抱いた。連合国軍最高司令官のダグラス・マッカーサーは、靖国神社を燃やしてこの世から消し去ろうとしたのだが、それをローマ法王が止めた。

しかしマッカーサーは、一般的な日本人が持つ第二次世界大戦史観とは全く違った見解を公式の場で述べている。

東京裁判について、戦後の1951年にアメリカ上院の外交委員会と軍事委員会の合同会議で、日本の太平洋戦争に至るまでの軍事行動は「日本にとっては正当なる防衛戦争であった」と発言しているのだ。

さらにマッカーサーは、「過去100年でアメリカが犯した最大の過ちは、共産主義勢力を中国で増大させたことだ」と指摘している(1951年5月3~5日での議会聴聞会)。

連合国は、ナチスと同様、世界征服の共同謀議を行った日本の指導者を探したところ、日本指導者には共同謀議などなかったことが分かった。なぜなら日本の戦争は、国法をも蹂躙して独裁体制を敷いたナチスのような形で遂行されたのではなく、あくまでも国法に従い、国民世論の後押しを受けながら行われたものであって、一部指導者が恣意で指導したものではなかったからだ。

 

東京裁判は裁判の体をなしていなかった

しかし連合国は、これをあえて無視した。ヒトラーに匹敵する独裁者と決めつけられた東條英機元首相をはじめ、あるいは謀議のメンバーとでっち上げられた政府高官、民間人思想家を“A級戦犯”として裁き、そのうち7名を処刑した。

実際、国際法の権威であったラダ・ビノード・パール判事を含め、この法廷で判事や検察官を務めた各国の人々のほとんどが、東京裁判は裁判の体をなしていなかったと認めている。

マスメディアは報道しないが、中韓以外の各国要人や外交官、駐在武官はほぼ例外なく靖国に参拝している。また日本に対しては、アジア各国の指導者が「日本のおかげで独立できた」と称賛しているのもひとつの事実である。

《私は神風(特攻隊)の精神が滅びない限り、アジアも決して滅びないと自らに語った》ビルマ初代首相=バー・モウ

《特攻隊員たちは、千年の遠い過去から今日に、人間の偉大さというすでに忘れられてしまったことの使命を、取り出して見せつけてくれたのである》仏ジャーナリスト=ベルナール・ミロー

 

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