出社派vsテレワーク派!「家でダラダラ仕事したい…」は意外と少数!?

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世界各地でパンデミックを引き起こした新型コロナウイルス。日本も例外ではなく、今年4月には緊急事態宣言が発令される事態となった。その際、外出の自粛という観点から多くの企業が自宅などで仕事を行う「テレワーク」を導入。緊急事態宣言が解除された後も、テレワーク制度を活用し続けている企業は多いようだ。

それでは企業で働く社会人たちは、「出社」と「テレワーク」のどちらに魅力を感じているのだろうか。今回は出社派とテレワーク派の相反する主張を取り上げ、それぞれのメリットを紹介していきたい。

テレワークの利点としてよく挙げられるのは、「時間の無駄を省ける」というポイント。ネット上では《通勤時間がいかに無駄か、今回でよく分かった》《身だしなみに気を遣わなくていいのが楽》《面倒なコミュニケーションを取らなくていいし、自分の裁量で仕事ができる》といった声が多く上がっている。テレワークの導入により、価値観が大きく変わったという人も少なくないようだ。

しかし、中にはテレワークが肌に合わないといった意見も。出社派の人々からは、《家だと気が散って集中できない。部屋の掃除とか始めちゃう》《身だしなみを整えないとメリハリがつかない。ずっとボケっとしてる気がする》《ついついネットサーフィンしちゃうし、やっぱり人の目がないとダメだね》といった指摘が上がっている。

またテレワーク派が無駄と感じる通勤時間も、出社派にとっては有意義なものだという。《頭の切り替えができる》《通勤時間で勉強ができる》など、さまざまなメリットを唱える人が見受けられた。

日本は取り残されている? 変わっていく働き方

コロナ禍によって、日本でもテレワークが広く認知された印象がある。しかし実際にテレワークを導入している企業は、そう多くはないのかもしれない。公益財団法人「NIRA総合研究開発機構」が今年8月に発表した「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」によると、全国の就業者においてテレワークを利用していた人の割合は6月時点で17%。緊急事態宣言が出されていた4~5月でも25%にとどまっていた。これに関しては、業務の電子化が他国と比べて遅れているため、テレワークが十分に普及しきっていないという見方もある。

また、今までアナログでやっていたことを電子化するためには手間がかかるもの。場合によっては、「自宅に設備がない」などの理由でテレワークを導入できないケースもあるという。

一方で、「ジェトロ(日本貿易振興機構)」が公開した「アメリカにおけるテレワーク(リモートワーク)の現状」という資料によると、アメリカでは緊急事態宣言によって一部の業種を除く全ての就労者に在宅勤務が義務付けられていた。結果として3月中旬~4月にかけてテレワークが一気に普及し、その割合は60%以上に達したらしい。急速な普及の背景には、アメリカにハンコなどのアナログ文化が存在せず、元々テレワークが定着しつつあったことも関係しているだろう。

今後コロナウイルスの脅威が去ったとして、日本人の働き方はどうなっていくのか…。これまでの常識が、近い未来では非常識になっているのかもしれない。

文=前田敦

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