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ジャニーズ事務所から次々とスポンサーが撤退している。身から出た錆としか言いようがないが、この事態にジャニーズファンがブチギレ。不買運動まで行って、応援するジャニーズタレントの足を引っ張っている。

ジャニーズの広告起用を見送った企業は山のようにある。その中でも特にジャニーズファンから目をつけられてしまったのが、飲料メーカー「サントリー」のようだ。

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サントリーホールディングスの新浪剛史社長は、性加害問題に対するジャニーズ事務所の対応を厳しく非難。9月12日には「真摯に反省しているのか大いに疑問」と会見で投げかけた。

大手企業であり、経済同友会の代表幹事を務める新浪社長の言葉が強く影響したのか、その後、他の企業も次々にジャニーズとの契約を打ち切ったと言われている。

「これに逆恨みしたのがジャニオタです。SNSで『#さよならサントリー』なるハッシュタグを作って批判。《ジャニーズファンがサントリーの飲料水を一日一本買わないだけで、サントリーは一日中14億円の損失。一年で各地方の全シニアマネージャーはクビになり、2年目には社長のクビが飛びます》（原文ママ）というポストに〝いいね〟をつけてサントリーを追い込もうとしているのです」（ネットメディア記者）

しかし何度も言っているように、これはジャニーズファンの逆恨みでしかない。それどころか、今までジャニーズを起用してあげていたサントリーへ、恩を仇で返すような行為ともとれる。

誰も得しない不買運動で首を絞めるジャニオタ

この逆恨みの不買運動は、ジャニーズへの強烈なダメージになるという。

「こんなことで不買運動なんてされたら、企業としてはたまったもんじゃない。ジャニーズを起用するメリットより、起用することによるリスクが高すぎるので、今後ジャニーズを起用しようと思う企業はなくなるでしょうね。

ファンができることと言えば、『騒動が収まったらまた起用してください！』と真摯な姿勢を見せることではないでしょうか。なぜ、ジャニーズに不利益になるようなことをやってしまうのか。不買運動すれば、『ごめんごめん！』と再起用してくれると考えているのでしょうか」（同・記者）

そもそもジャニーズを起用すると商品が売れるという定説については、今月に『AERA dot.』のインタビュー記事にて、元ネスレの社長・高岡浩三氏が「そんな定説、うそでしょう」とバッサリ否定していた。

起用しても効果なし、それどころかファンの暴走でマイナスになるだけのジャニーズ。もし騒動がおさまっても、かつてのような活躍をするのはもう不可能だろう。