元放送作家の長谷川良品氏は4月23日、自身のYouTubeチャンネルに動画を投稿。新入社員が相次ぎ入社辞退するなどし物議を醸している『いなば食品』のニュースがテレビで報じられない理由を語った。
『いなば食品』を巡っては、新入社員にあてがわれた社宅の老朽化が進んでいたと4月11日発売の『週刊文春』が報じたほか、募集要項との給与の違いも指摘されている。また同社は文春報道を受けて、社員寮に関してホームページで弁明したが“由比のボロ家報道について”との題名でリリースし、物議を醸した。
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今回は週刊誌が先んじて疑惑を報じているが、同社の件をテレビが積極的に伝えない理由として長谷川氏が挙げたのは3つだった。
1つ目は同社の一連の疑惑が「消費者、一般ユーザーへの不利益とはならない」こと。少なくとも現状、今回の問題は「基本あくまでも社内のトラブルに過ぎないところがある。いなばの缶詰を手にする消費者に不利益をもたらしたわけではない」と説明した。
ただ、『週刊文春』は同社が、食品衛生法に違反した状態で缶詰を製造していた可能性を伝えている。長谷川氏は「場合によってはビッグモーター以上の大問題に発展する可能性は十分あり得ます」と付け足した。
2つ目は、「いなば食品サイドが会見を開いていない」ことも大きいと指摘。会見が開かれ、疑惑が取り沙汰される企業側の“受けのリアクション”の映像が得られて、初めてテレビは週刊誌報道をもとにした報道ができると長谷川氏はいう。
最後に「テレビ番組自体に独自の調査能力、取材能力がほぼない」とも指摘した。長谷川氏は「この手の週刊誌報道の後追いをする場合は、独自に取材することで裏付けを取る必要があるのと、起点となった週刊誌報道を少しでも超える必要がある」と追加取材の必要性を説いた。
昨今、予算削減による人的資源の枯渇やテレビに対する不審感の高まりで、仮に告発者を探し当てたとしても、取材を断られてしまうというケースも増えていると説明した。
「スクープなどからは最も遠い情弱メディアとしてテレビの悪循環は加速」していると皮肉った長谷川氏は「SNSにおいては滝沢ガレソ氏などにタレコミが集中。もはやテレビは蚊帳の外です」と、テレビの窮状を嘆いた。
なお長谷川氏によると、フジテレビ系『めざましテレビ』と『めざまし8』では同社の件が報じられているという。同社への就職を辞退したという3人にインタビューし「辞退した女性の生の声を報じるという意味において文春の報道を超えている」ことから放送に至ったと推察している。
長谷川氏の解説に、視聴者は「なるほどTV局へのタレコミがない!どうせTV局にタレこんでもなんですね」「テレビは公平なメディアではないと言う事実」とテレビをやゆしている。