東山紀之　 （C）まいじつ　

東山紀之を社長とする旧ジャニーズ事務所の新会社（社名未定）が、資金援助を求める可能性が浮上した。

仮に新会社をA社とするが、A社はジャニーズ事務所の100％株主である藤島ジュリー景子氏の資本を否定。東山は縁切りを強調している。

「そうであるならば東山は、どうやってA社を立ち上げるのか。ジャニーズは1000億円近い大企業。同規模とはいいませんが、縮小して新会社ができるのか。不思議な話」（ジャニーズライター）

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東山は10月2日、会見で自分ほか役員の出資で設立と明言しているが、不透明な点が多い。既存のファンクラブ、CDや音源・出版権の管理、ファンクラブを通してのチケット販売網をどうするのかと疑問視している。

「ファンクラブは延べ会員1000万人以上。売り上げは数百億円に達するといいます。これはジュリー氏の母親である故メリー喜多川氏、性加害当事者の故ジャニー喜多川氏が築いた独自システム。現在、ジャニーズのオーナーはジュリー氏なのですから、ファンクラブやそれに関係するルートを新会社は使えない。ジュリー氏から有償で譲渡してもらうしかないのです」（同・ライター）

窮地の状況で運営はどうするのか

だがジュリー氏は、親族が構築した独自のシステムを二束三文で売るとも思えない。

「現在、ジャニーズは社員だけでも200人弱。リストラするでしょうが、仮に半分の100人にしても彼らの給料をだれが払うのか。ジャニーズのマネージャーは賞与込みで年収は約300万円。それを下げて200万円にしても年間2億円が必要。しかもオフィスビルや交通費などの諸経費も発生する。東山、副社長・井ノ原快彦らの出資だけでA社を設立できるとは思えません」（同）

そこで浮上してきたのが借り入れだ。

「芸能界専門のブラックマネーなんていくらでもありますし、利息も高額。ジュリー氏がファンクラブなどをレンタルし、そのレンタル料が払えないならブラックマネー行き。買い取りなんて無理でしょう。ジュリー氏がレンタル料を取るのは正規ビジネス。A社への資本参加になりません」（同）

新会社の判断に注目が集まっている。