木村拓哉　画／彩賀ゆう　 （C）まいじつ　

ジャニーズ事務所の性加害問題が、日々世間を騒がせている。ついに国連人権理事会からも騒動について厳しく指摘され、もはや窮地を脱することができないところまで追い詰められている。そして、その影響はタレントにまで及んでいるようだ。

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国連人権理事会「ビジネスと人権」作業部会の専門家が8月4日、日本記者クラブで会見を開催。トピックスのひとつとして、ジャニーズ事務所の性加害問題も取り上げられ、委員のピチャモン・イェオパントン氏が、被害者との面談によって、数百人のタレントが性的搾取と虐待に巻き込まれる実態が明るみになったと述べていた。

また、作業部会議長のダミロラ・オラウィ氏と共に、この問題を、政府が主体的に救済する必要性があると指摘。さらに、事務所が設立した「再発防止特別チーム」による対応について、透明性と正当性に疑念が残ると指摘している。

「うやむやになっていたジャニーズ事務所の性加害問題ですが、国連人権理事会が出てきてしまっては、事務所をはじめとしたエンタメ業界全体は対応せざるを得ないでしょう。これにより、現役ジャニーズはCM起用やテレビ出演はおろか、新規デビューも厳しい状態になるはず。長年エンタメ業界のトップを走ってきたジャニーズ事務所が終焉を迎える日は遠くないかもしれません」（芸能ライター）

大御所、ベテランのCM降板が相次ぐ

そもそも国連人権理事会が指摘するまでもなく、すでにジャニーズアイドルは痛手を負っている。事務所のスーパースターである木村拓哉や売れっ子の『関ジャニ∞』村上信五など、芸歴や人気を問わず、じわじわと影響を受けているようだ。

「今年7月の『週刊文春』が、木村の資生堂新CM起用が白紙なったと報じていました。また村上が約4年間も出演してきた、『リケンのノンオイル』ドレッシングのCMを降板したという話もあがっています。

とはいえ、8月26日と27日に放送される『24時間テレビ』（日本テレビ系）のメインパーソナリティーは『なにわ男子』のまま。いまさら手を引くことはないでしょうが、来年からはジャニーズを起用しないという選択肢も十分にあり得ます」（同・ライター）

一連の騒動は、事務所の対応も非常にマズかったように思える。事務所は会見を開く予定だというが、なにが語られるのだろうか。