左から、井ノ原快彦、東山紀之、藤島ジュリー景子氏、木目田裕弁護士　（C）まいじつ

ジャニーズ事務所の大炎上により、ただでさえ斜陽産業の出版業界に〝大不況〟が訪れようとしている。

ジャニーズは創業者・ジャニー喜多川氏の性加害問題により、マスコミから手のひら返しで連日の大バッシング。こうした反発から、各企業は所属タレントとの広告契約を見直し、こちらも大きな話題に。

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この波は、ジャニーズと広義の同業であるエンタメ・マスコミ界にも波及し、朝日新聞は9月16日、朝刊に《ジャニーズ事務所所属のタレントについては、新規の契約は当面見合わせます。事務所の今後の対応を注視します》とのコメントを掲載した。

「朝日新聞は子会社に朝日新聞出版を持ち、発行する『AERA』、今年休刊した『週刊朝日』には多くのジャニーズタレントを掲載。表紙を務める機会も多かったため、取引関係の白紙化はかなりのインパクトがあります」（芸能記者）

広告問題で露わになったように、横並びの日本社会においては、この判断に他社が追従する可能性もある。そうなれば出版界の〝ジャニーズ外し〟となるが、これには多大な犠牲も伴う。

テレビ情報誌は続々廃刊の可能性も

「知っての通り、出版界は〝出版不況〟と言われて久しい。特に、雑誌はネットに取って変わられ、部数・売上共に減少の一途を辿っています。これを辛うじて繋いでいたのがジャニーズで、各紙はジャニーズタレントを起用し、ファンの購買力に頼ることで部数を維持していた。

人権尊重という理念は立派ですが、起用を見送ればさらなる売上減は避けられません。売上が絶対という社員の中には、『飯の食い上げだ』と悲鳴を上げる者もいるでしょう」（出版社幹部）

中でも、特にダメージを受けるのはテレビ情報誌だという。

「大手テレビ雑誌は、テレビ離れと出版不況のWパンチで風前の灯火。これを支えているのがジャニーズで、番組情報よりジャニーズのグラビアページの方が多く、事実上アイドル誌になっていました。

これも全ては、ファンの絶対数や切り抜き文化に頼り、なんとか売上を維持しようという狙いから。もしジャニーズ起用を避けるようになれば、部数減で廃刊も時間の問題になるでしょう」（前出・幹部）

実際、『ザテレビジョン』は今年休刊しており、テレビ雑誌全体の苦境を物語っている。〝部数維持〟の数少ない武器であるジャニーズを失っては、経営面でのダメージは避けられないだろう。

ジャニーズとともに、日本のエンタメ・マスコミ界も沈没していくのか…。