左から、井ノ原快彦、東山紀之、藤島ジュリー景子氏、木目田裕弁護士　 （C）まいじつ

11月12日、テレビ朝日が特別番組『テレビ朝日 旧ジャニーズ問題検証』を放送した。

これは各局が制作している検証番組に倣ったもので、旧ジャニーズ事務所への対応などについて、社員や関係者に聞き取り調査を行った結果を公表。いわゆる圧力や忖度といった問題も聞き取りが行われ、様々な証言が寄せられた。

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複数の総合編成部員からは、「普通の事務所とのやりとりの範囲だと思う」「最大級の配慮は大口の取引先として行っている　圧力はない　他の大口の事務所と同じ」などの証言が上がっている。

複数のバラエティー番組プロデューサーも「忖度したつもりは全くない　こっちのプラスしか考えていない」「単純に視聴率のためにキャスティングしていた　圧力を感じたことはない」などと証言している。

こうして見ると、テレビ局にとっての旧ジャニーズ事務所は、大口取引先としての芸能事務所にすぎなかったことが分かる。

“忖度”は一般的な商取引の習慣にすぎない

「活動家のような自称ジャーナリスト達は『不十分だ』などと騒いでいるが、ないものをあったとは言えない。自分の望む答えでないものは全て捏造扱いし、希望通りのものであれば、ガセネタでも大賛辞を送るポジショントークにすぎない」（テレビ局関係者）

こうしたジャーナリストだって、連載を載せている社の不祥事は叩けないし、一般社会でも取引先の意向は無視できない。忖度というのは、日本社会そのものの構図なのだ。

ネット上にも《圧力がなくて他の大口の事務所と同じなら、何が問題なのか》《神経を使うって言い始めたら　上沼恵美子とか、ビートたけしとか　芸能界の大御所と呼ばれる人達みんなそうじゃないの？》《どの世界でも同じようなことあるでしょうに。人気があるから需要が高いから使う》《内部の人達が圧力はないって言ってるのに、外の人達が違うって勝手に決めつけるの何》《大口クライアントに対する配慮なんてもんはあって当然なわけで》といった声は多い。

「忖度、忖度というが、『お得意先だから』と相手方を慮るのは、一般社会でも当然あること。むしろ、付き合いが深いのに他所と対等な扱いをする企業は『冷淡』『情がない』などと敬遠されるのが日本社会。ジャニーズとメディアの関係は、やはり通常の商取引に過ぎない。利害関係者を悪く扱えないのは社会そのものの常である」（経済誌編集者）

納得いかないジャーナリストたちは、次はどこへつけ火して周るのだろう。