左から、井ノ原快彦、東山紀之、藤島ジュリー景子氏、木目田裕弁護士　（C）まいじつ

広告起用の見直しラッシュが起こり、ジャニーズ事務所所属タレントの活動が制限されている。この波はエンタメ業界にも広がるのか――。

「広告中止を発表したのは食品やメーカー業界であり、直接的なエンタメ業ではないため、起用見送りは冷酷だが仕方ない面がある。他方、エンタメ業界は同じムラに属するわけですから、TVや映画からすぐにジャニーズタレントが消えることはないでしょう。組織の不祥事に、事務所単位で出演NGを突きつける例はあまり聞いたことがありません」（芸能記者）

【関連】【ジャニーズ性加害問題】アサヒのCM起用中止に疑問の声も…？「人権を損なってまで必要な売上は1円たりともありません」発言の真意 ほか

微妙なところなのが、事務所と企業の中間的な位置であるのがレコード会社だ。

「レコード会社もエンタメムラなので、すぐに契約を切ることは考えにくい。『King ＆ Prince』所属のユニバーサルミュージックは、《当社にできる方法で彼らをサポートするために、努力を惜しまない所存》とコメントし、アーティストと事務所の問題を分けて考えています」（同・記者）

『SixTONES』が所属するソニーミュージックは14日、推移を見守り、必要に応じた処置を取ると発表。すぐに打ち切る広告業界に比べ、慎重な対応を見せている。

“エンタメムラ”のレコード会社は取引継続か

ソニーミュージックといえば、ジャニーズ事務所と関係が深いことで知られている。かつてジャニーズ事務所は乃木坂に本社を構えていたが、2018年からは渋谷の旧ソニーミュージックビルを買取し、移転した。

新社長に関しても、当初はソニーミュージック元社長に就任を打診し、固辞されたために東山紀之になったと報じられている。

「ジャニーズ事務所のスタッフはソニーミュージックからの出向が多いとも言われており、一部では、ソニーミュージックのスタッフが再建を託されるとの流言も見られている。しかし、レコード会社が広告業界のように〝ジャニーズ切り〟に走り、『自社レーベルでやってくれ』となれば、ジャニーズはさらなる窮地に陥るでしょう」（芸能ライター）

この可能性はどれほどあるのか。

「ソニーは2021年に持株会社制へ移行しており、ソニーミュージックは音楽分野の事業を行う会社になっている。判断はレコード会社独自に下すわけで、芸能ムラの一員であることを考えると、契約を切ることはないのでは。

現在はCD不況でライブ円盤は貴重な収入源ですし、家電事業からも撤退しているので、『世界の家電市場を考えたら、グループ会社とはいえ、取引停止した方がいい』という横槍も効きませんからね。ただ条件として、取引解消をチラつかせ、レコード会社が恒久的な収益を得られるように、サブスクやストリーミング解禁を要求するくらいはするのでは」（音楽事務所関係者）

内閣改造や中露首脳会談など大きな話題があるが、まだまだ世間はジャニーズ問題一色になりそうだ。