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ジャニーズには忖度しないが、スポンサーには忖度を続けるようだ。

9月15日、ジャニーズ事務所の性加害問題を理由に、『Sexy Zone』中島健人が、出演予定の『A－Studio＋』（TBS系）を収録中止にされていたことが明らかになった。

「中島は同日の収録が決まっていたが、13日までに急遽中止が決定。理由は、『A-Studio＋』が化粧品大手・花王の一社提供であり、同社がジャニーズ事務所との広告契約を撤回したためだといいます。

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中島は同社の化粧品『KATE』リップモンスターのCMに出演していましたが、番組中に流れる中島のCMを中止しながら、番組自体に出演することは整合性が取れないと判断したそうです」（スポーツ紙記者）

ここで注目したいのが、花王側のコメントだ。第一報を報じたスポニチの取材に対し、花王は《番組内容や出演者は放送局側に制作権があり、意見できる立場にない》とコメント。

徳島新聞・日刊スポーツといった後続の報道に対しても、《たとえ提供社であっても、番組の内容について放送局に申し入れをできる立場にはなく、判断には一切関与していない》と答えている。

そう、この中止は花王側が求めたのではなく、TBSが〝忖度〟で自主的に判断したものなのだ。

忖度対象がスポンサーに変わっただけ

「一社提供の大スポンサーとなると、その意向は当然ながら強く反映される。しかし、花王側が中止を求めたわけではないため、TBSが花王の方針を勝手に汲み取り、〝忖度〟で収録を中止にしたわけです」（芸能ジャーナリスト）

これは、TBSが先日公表した文書に照らすと噴飯ものだ。

「ジャニーズ事務所の会見後、各メディアはお気持ち表明のような文書を公表し、TBSも取引先で利害関係にあることから、これまで追及してこなかったことを反省していましたね。

これは、今後忖度なく切り込む決意表明でもありましたが、さっそくスポンサーに忖度し、自主的に放送内容を変えていることが明るみになったわけです。忖度の対象がジャニーズから花王になっただけで、忖度自体は全く辞められていないことが分かります」（同）

ジャニーズ問題をめぐっては、日本に根付いた〝忖度〟の文化そのものの打破も叫ばれているが、これを実現することは不可能だろう。

テレビ局がスポンサーの顔色を窺うように、中小零細・大企業問わず、大口の取引先は無碍にできない。しかしこれは、相手から圧力がかかっているのではなく、自主的に遠慮しているわけだ。

本気で変えたいのなら、国民がDNAレベルで意識を改める必要があるだろう。